ウォルフレン、孫崎享 『独立の思考』

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 私はこれまで飯田経夫、ビルトッテン、佐伯啓思、石原慎太郎、天木直人など日本の対アメリカ追従外交を批判した著作家の本を読んできたが、この本を読んでさらにその批判の内容を後付けしてくれたように思う。どんっ(衝撃)

アメリカの経済的な損失を日本が補てんしている、その額が半端ではないのだ。このままでは国民の生活もままならなくなるのでは…という思いすら頭をかすめたくらいである。がく〜(落胆した顔)

この事実は、日本の大手新聞を読んでいるだけでは窺い知ることは出来ないのである。人影

ネットや、この著者のウォルフレンなど、実際の政治の場面に足を運び、その実の場面を見てきた人間の意見を真摯に聞かなくては。

外交においてもことは同じである。

中曽根康弘、橋本龍太郎…ともに日本の元首相であるが、ともに日本の自主外交を展望し、実行に移そうとしていたが、いずれも失脚して終わりになっている。もうやだ〜(悲しい顔)

両者に共通のことは、アメリカ寄りではなく自主独立の外交をおこなおうとすると検察が入り、政治の舞台から引きずり下ろされるということである。がく〜(落胆した顔)

日本の官僚は、「現状維持」を政策の是非とするように固まってしまっている。

要するに創造力のない政策をおこなうのが日常になってしまっているがために、中曽根康弘橋本龍太郎のような「自主外交」をとりおこなおうとすると、検察が派遣され罪をでっち上げて有罪にする、ということである。

日本は、検察によって提訴されたら98%の確率で有罪判決が下されるという世界でも異例の国であるという。

それゆえに、小沢一郎鈴木宗雄も人物破壊がなされた。

 中曽根康弘はロッキード事件で失脚した哀れな元首相というイメージを私はもっていたし
橋本龍太郎も日本歯科医師連盟疑惑で失脚した元首相という悪いイメージを私は今までもっていたが、実は違うんだということがわかった。わーい(嬉しい顔)

検察のよる犠牲者である、という真実をこの本で知った。揺れるハート

中曽根元首相や橋本龍太郎は、日本の外交政治についてキチンとした考えやビジョンをもつ一家言の持ち主であることがわかった。

ウォルフレンは言及していないが、東京地検特捜部の背後にアメリカがいることは明らかである。パンチ

東京地検特捜部ににらまれたら終わりなのだ。これはアメリカの犬であることに間違いない。

何故、自主外交をするのをアメリカが許さないのか?猫

答えは明らかである。

日本がアメリカを離れてしまっては、アメリカの経済的な損失を補てんしてくれる国がいなくなり、財政赤字貿易赤字を垂れ流しているアメリカドルは暴落してしまうからだ。がく〜(落胆した顔)

こう言ったことは、アメリカ寄りの大手新聞や各種メディアの報道からだけでは知ることはできない。

日本の大手新聞社はほとんどがアメリカ寄りである。ふらふら

公平を期すためには、そういったメディアだけでなく、脱米的な論調の本やネットサイトの文を読まなくてはいけないのは言うまでもない。手(グー)

他のページでも書いたが、2者が言い争っていて、どちらがいいか悪いかを判断するに、両者の言い分を聞かなくては真実は見えてはこない。

そのことを強調しておきたい。

しかし何故日本のメディアは米国一辺倒なのか?疑問がわくところである。

アメリカは経済的損失を日本に補填させている。アメリカが経済的に順調な成長を続けているのならばこんなことはしなくともよい。

アメリカは今、経済力がナンバーワンであるが、それは金を使う人口が多く、その消費する金の額が世界で一番高いがために経済力は世界一なだけ。

実際の経済的な力はスカスカなのは間違いない。ふらふら

自動車、ジーンズ、パソコン、ビデオなど世界的な普遍性と支持を受ける製品を創造し編み出したのは間違いなくアメリカである。

しかし、そういったことだけに満足し、それらをさらに良き性能に変え、さらに安く提供しようという技術革新を怠ってきた結果、それらのより良く安い製品を日本やドイツなどの先進国に開発され、競争力を失ってしまったのだ。がく〜(落胆した顔)

技術革新を怠り、インターネットビジネスや投資信託、ネットワークビジネス、不動産投資などの金融工学だけを最優先事項として開発してきた。ふらふら

その結果、そういった部門での成功者は莫大な富を得、それに成功出来なかった人は普通の賃金労働者のままか大きな損失を被る結果になった。

金融工学は決して悪いことではない。人々に「金持ちになりたい!」という欲望を持たすことによって、インターネットビジネスでいえばサイトが発生し、そこにアクセスした人がモノを買い、消費が増えるという好循環を生み出し、株式投資でいえば投資が増えれば、投資された会社もそれだけ投資の場が増え、投資の場が増えれば消費も増えるという好循環を生み出すのだ。

しかし、その国の経済力が高くなるためには、金融工学的なものだけでなく、同時にその国の製品が競争力をもっていなくてはいけない。有料

いくらインターネットでサイトを立ち上げても、その国の製品が良くなければ他の国の製品に市場を食われてしまうからだ。

いや、製品が良くなければ他の国の製品ばかりが売れて、貿易赤字になってしまうのだ。

金融工学によって莫大な富を得た人たちからたっぷりと税金をとれば財政も健全にいくための1つの指標になるが、実際はそういった人たちからではなく、一般の市民から一番多くの税金を搾り取る政策を採用している。

それでは付け焼刃的な処置にしかならないし、根本的な改革にはなりえないのだが…。

それが今のアメリカの現状であるが、そういった技術革新や累進課税をするよりも、日本に損失を補てんしてもらったほうが手っ取り早いからそうしているのだ。

なんとも情けない外交と言いたいが、それが現実である。もうやだ〜(悲しい顔)

イラクをアメリカが戦争を仕掛けたのも、イラクが原油の取引をドル決済からユーロ決済に変えたのが最大の原因なのである。左斜め下

それではドルの需要が減ってしまうアメリカは困惑してしまうので、「イラクが大量破壊兵器を隠しもっている。オサマビンラディンを匿っている。」などとデッチあげをしてイラクに戦争を仕掛けたのである。がく〜(落胆した顔)

そんな証拠はどこにもないにもかかわらず。

イラクを占領後、アメリカが真っ先にしたことといえば、イラクの原油取引をドル決済に戻したことである。

そんな不遜な戦争だったにもかかわらず、日本はアメリカを支持し派兵もした。

ドイツやフランスは派兵を拒否し、イタリアはイラクとの兵器の取引をアメリカからやめるようにいわれても断固として拒んだ手(パー)にもかかわらず、日本の対米追従の態度は何故?と言わざるを得ない。

それは、陰謀論が説得をもってくるが、それをつまびらかに書いていると紙面が大変になってしまうので、他のページに書いていきたい。

私がいいたいのは、普通に巷に出ている情報だけでは真の情報に接することは出来ない、ということである。

先にも書いたように、日本の大手新聞社はアメリカべったりの情報がほとんどであるが、反対の意見も聞かないことには真実は見えてこないのである。

そうではなく、アメリカの裏の部分、真意を含んでいる場面にも接しなければいけないのは言うまでもない。パスワード

そのためには、実際の政治の世界に触れてきて真実を知っている人の意見を聞く重要性がとても必要であると私はいいたいのだ。

アメリカの真意、裏の部分について知っておくことはこれからの日本人にとって非常に重要となるだろう。

それらを知ることによってこれからどんな政治家を選び、そして自分は日々なにをしていくべきかがわかるからだ。

それについて勉強したいかたは、以下の本をどうぞ!
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独立の思考






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